営業職というのは離職率が高いという印象がありますが、現実の上で営業職の早期離職で悩んでいるリーダーはたまたマネージャーはたくさんいます。
とりわけ、証券会社業界や不動産業界等は営業職の離職率が高いということです。
営業職は離職率が高いと言われていますが、どちらの業界にも共通の離職の理由が複数あります。
目次
早期離職が発生する営業職のタイプ
ここから、早期離職が発生するタイプ別の営業職についてご案内させていただきます。
営業職と一言でいっても、取り扱う商材または顧客の企業規模等によって早期離職に至る理由は変化すると考えています。当該の営業職の違う部分を次にあげる3タイプに分けてみました。
- ノルマがキツイ営業職
- 値引き競争になってしまう営業職
- 大手企業のBtoB営業
それぞれの項目につきまして、実際的な内容をご案内させていただきます。
ノルマがキツイ営業職
まずひとつ目はノルマがキツイ営業職です。
ひとつの例として、金融機関がノルマ達成の為、高齢者にちゃんと金融商品の説明をせずに購入させたとして問題になりました。
困難なノルマを課せられた営業職のケースでは、早期離職の原因の3つの理由のひとつである存在承認の不足に該当し、辞職していく割合が高いです。存在承認というのは、自分自身の存在や能力を、周囲が認めてくれているかどうかを指します。人間関係や自分の評価が悪い場合、存在承認の不足につながります。
存在承認の不足につながっている一例として、次にあげるケースを列挙できます。
- 証券会社で極めて過酷なノルマを課せられ、「売れるまで帰ってはいけない」と言われた
- 人材系の企業で、「テレアポ規定の件数が取れるまでいつまでも電話をしつづけなさい」と言われ、達成しないと罵声を投げ掛けられた
このようなケースでは自分自身が会社にいる意味があるのだろうかと感じ、存在承認の不足により辞職する傾向が見られます。
万が一にも、現在までノルマがきついような歴史があった企業であるのなら、こちらの存在承認を見直してみた方が良いでしょう。
値引き競争になってしまう営業職
それから、値引き競争になってしまう営業職になります。
取り扱いしている商材が機能性等々で競合別の会社と差別化ができていなくて、価格競争になってしまうケースです。
こちらのタイプでは、早期離職の原因の理由のひとつ「貢献実感の不足」により辞職しいく傾向があると考えています。貢献実感というのは、あなた自身の働きが、社会、社内、お客様の役に立っていると直に体感できるかに該当します。自分自身の仕事が第三者のためになっていると感じ取れないケースでは、貢献実感の不足に結びつきます。
例として、ある通信機器あるいは電話やFAX、コピー機というような商材を取り扱いしている会社の方がいました。実状としまして製品だけでは差別化が困難で、弊社であればこの辺まで下げられますと値引き競争になってしまっていたそうです。同時並行的に、自分自身の営業成績の為顧客単価をアップする目的で、顧客にとって元々必要ないオプションを付ける提案をしなくてはいけない状況であったとのことです。
こんな感じの営業活動の中、これについてははたしてお客様の為になるのだろうか?と感じ、貢献実感の不足が根拠になって辞職するというケースは多くあります。
大手企業のBtoB営業
3つ目の早期離職がもたらされる営業職のタイプに関しては、大手企業のBtoB営業になります。
こちらのタイプの特徴としまして、大手企業なので、ある程度商材にの品質は高く、ブランド力も見受けられます。また商材にも因りますが飛び込み営業で相次いで契約が取れるものではないため、顧客と長く付き合いながら同時進行の形で仕事をしてくという側面を持っています。
大手企業のBtoB営業のケースでは、早期離職の三大原因として挙げられる「成長予感の不足」によって辞職していく割合が高いです。
成長予感というのは、わかりやすく言うと今日の時点での会社、仕事を続けることで望む自分になれるのかどうかです。今の状態でこちらの会社にいても希望する自分の姿にはなれないかもしれないと感じた時、人は成長予感不足に結びつきます。
大手企業のBtoB営業のケースでは、下記の2つのケースで成長予感を感じにくいとこたえる方がたくさんいます。
- 大手企業の看板があるからこちらの仕事が出来ていることへのうしろめたさ
- 営業スタート時より納品までの期間が長く、仕事のスピード感が感じ取れない
更に早く成長したいといった気持ちと比べて自分自身の成長スピードまたは企業のスピード感がゆっくりすぎると感じてしまうようです。
営業を辞職したい方の中においては、営業を除いた職種に対してイメージが先行している、プラス十分な業務知識を持つことなく「**職へ転職したい」という方も非常にたくさんいらっしゃいます。一例として、社内で勤務している事務職の方を見て残業が多くない事務職へ転職したいという方など。
現実的には事務職の募集に関しては、比較にならないほど増員募集より欠員募集が多くあるため、前任者と同じレベルを必要とされる事も多く、未経験者にとってはハードルが高いというわけです。
一体全体事務職=残業が少ないとは限りません。残業が多くないことを主軸に転職を考える場合は、事務職は当然の事、営業職でも残業の多くない会社は見られますし、他の職種でかなう可能性も考えられます。
自ら選択肢を狭めることはせず、広範囲に及ぶ職種や業種を考慮し、転職活動を実践してみましょう。
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